日本語/English
日本言語学会について
入会・各種手続き等
学会誌『言語研究』
研究大会について
学会の諸活動
その他関連情報
トップ  >  日本言語学会について

日本言語学会について

サブカテゴリー

会長挨拶
会長 田窪行則(国立国語研究所)picture of the president


 この度窪薗会長の後任として言語学会会長を仰せつかりました。思いがけないことで心の準備もできていなかったのですが、快く委員をお引き受けくださった皆さんの助けを借りて、言語学会の発展のために努力していきたいと存じます。
 言語学会は2013年までは会員数は順調に増え、それに伴って発表申し込み件数も増えてきていたのですが、2014年以降、会員の漸減やそれに伴う収入の減少が生じています。それらの予算減に対して、予稿集の電子化、雑誌発行の合い見積もりの実行など、さまざまな方法で支出を減らす一方、学会期間中の保育室設置、手話通訳・ノートテイカーへの補助による情報保障に努めるなど、会員サービスの充実を図ってこられた歴代会長に敬意を払いたいと思います。収入の大幅な増加は見込めない現状では、今後もできるだけ会員へのサービス低下を食い止めながら、支出を減らしていかないといけません。
 近年文系学問の軽視から文系学部の国立大学での廃止や組み換えの可能性が話題になりましたが、基本的に人文系の学会である言語学会もその影響を受けざるをえません。もとより基礎科学は発見の喜びを原動力として行うべきで、「すぐに役立つ」研究をすることなどできませんが、基礎科学としての言語学に専心していただくだけでなく、並行して言語学が実際に社会に貢献できることはなにかを意識し、それを示していくことも大切ではないかと考えます。また、現在まったく応用が考えられていない言語学の基礎分野も多くあると思いますので、言語学上の発見を発掘して応用につなげることも意識してよいのではないでしょうか。
 また、最近はコンピュータが非常に身近になり、言語学の研究に多く使われるようになりました。私が学生のころは、言語研究のためのプログラミング言語の学習、統計学なども、ほんの一部の研究者が理系の研究者と共同で使っていたにすぎませんでした。現在は、さまざまな機会にそのような技術を身に着けている研究者が増えてきています。いわゆる言語ドキュメンテーションのためのさまざまなアプリケーションも開発されてきています。しかし、これらの技術や統計数理を開講している言語学関係の学科はほんの一握りでしょう。また、fMRIや最新の計測技術を使った高次脳機能の研究なども非常に進んで来ているようです。またAI技術は我々が当初予測していたよりもはるかに早く進んでおり、言語研究にも応用されてきています。言語学会でも学会のシンポジウム、チュートリアルや夏期講座などで次のようなテーマで開講できればと思います。

(1) 言語研究のための統計やデジタル技術の研修
(2) 言語研究にかかわる最新の脳科学の紹介
(3) 最新の数理科学の言語研究に対するインパクト

 言語系のみならず、人文系の他分野、ひいては理系の他分野との協力を進めて言語学の基礎科学としての地位を盤石なものにしていく必要があると思います。皆様方のご指導とご協力をお願いいたします。

学会の基本方針
会長 田窪 行則

このページでは,日本言語学会の沿革と基本的な方針,並びに現在の諸活動について展望します。

沿革

日本言語学会の歴史は,『言語研究別冊 日本言語学会50年の歩み』(1988年12月),『日本言語学会大会100回の歩み』(1990年6月),『言語研究』の各号に掲載の「彙報」から読み取ることができます。大会と機関誌については,本サイトの「大会一覧」および「学会誌バックナンバー」をご参照ください。

上記『日本言語学会50年の歩み』によると,1938(昭和13)年2月に東京神田の学士会館において本学会の設立が決議され,新村出先生を会長とし,副会長の小倉進平先生以下16名の評議員と高津春繁先生以下5名の幹事が選出されたとあります。これに引き続き,同年5月に第1回の創立大会が東京帝国大学で開かれ,そこでは柳田国男先生を含む3人の講演が行われたと記録されています。初期の大会では,金田一京助,市河三喜,神保 格,泉井久之助,佐久間 鼎,新村 出,中島文雄,小林英夫,時枝誠記,服部四郎といった我が国の言語学研究の礎を築いた碩学が競って発表をしていたようです。歴代の会長の氏名を挙げると次のようになります。


  1938-1967   新村 出
  1967-1971   金田一京助
  1971-1972年度 高津春繁(interregnum委員長)
  1973-1974年度 柴田 武(interregnum委員長)
  1975-1976年度 服部四郎
  1977-1978年度 泉井久之助
  1979-1980年度 西田龍雄
  1981-1982年度 川本茂雄
  1983-1984年度 井上和子
  1985-1987年度 国広哲弥
  1988-1990年度 小泉 保
  1991-1993年度 松本克己
  1994-1996年度 梅田博之
  1997-1999年度 柴谷方良
  2000-2002年度 早田輝洋
  2003-2005年度 庄垣内正弘
  2006-2008年度 上野善道
  2009-2011年度 影山太郎
  2012-2014年度 梶 茂樹
  2015-2017年度 窪薗晴夫
  2018-2020年度 田窪行則

学会の基本姿勢

注目すべきは,これら歴代会長の専門分野が一般言語学だけでなく,方言学,意味論,音韻論,生成文法,言語類型論,文献学など多岐にわたり,また,得意とする言語も日本語のほか,アイヌ語,朝鮮語,チベット・ビルマ諸語,英語,フランス語,フィンランド語,ウイグル語など広範囲であるという点です。初代会長の新村出先生は,『言語研究』創刊号に掲載された「創刊にあたりて」の文章の中で「実践的顧慮によって論述の体を歪められることなく,一学派一運動の宣伝誌に傾くことなく,あくまでもその学問的価値に基準をおくところの論作を収載する雑誌である」(原文旧字体)と述べられています。その精神は,これだけ様々な言語理論が林立し,対象言語も地球の隅々にまで及ぶ現在の日本言語学会の活動においても不変であり,この学術性重視,客観性重視の姿勢こそが本学会の特徴となると思われます。すなわち,本学会が現在,会員数2,000余名を包括する大学会となったのは,特定の理論的枠組みやアプローチにとらわれず,また,研究対象も日本語を軸として世界の諸言語に及ぶという学問的な多様性と懐の深さによるものと捉えられます。

学会の組織と運営

本学会の実質的な企画・運営は,会長,事務局のほか,会長を補佐する常任委員会,学会誌『言語研究』を編集・刊行する編集委員会,年2回の大会(研究発表,シンポジウム,講演,ワークショップを含み,年に一度は会員総会も開催)を企画・運営する大会運営委員会,学会の諸活動の状況や活動成果を発信するための広報委員会,会員・非会員を問わず一般向けに言語学講習会を隔年に開催する夏期講座委員会,学会賞(論文賞、発表賞)の選考にあたる学会賞選考委員会で行っており,そのうち,会長と編集委員長は3年に一度の会員選挙によって選出されます。会長およびこれらの諸委員会が学会の活動を企画・運営し,その妥当性は,会員選挙によって選ばれた約70名の評議員によって構成される評議員会が年2回の大会開催と連動して行われる評議員会において客観的に検討されます。また,学会予算の執行の状況は,これも会員選挙によって選出される2名の会計監査委員によって厳密に監査されます。なお,学会の活動に際しては日本学術振興会の科学研究費補助金を受けていますから,その使途については別に科研費監査担当委員を設け,不正のないように自己点検を行っています。その他,緊急の課題が生じた場合には,随時,小委員会を設け,その解決に当たる体制を取っています。

また,日本言語学会が基本姿勢として重視する「言語の多様性」については,その方面の研究成果を学会サイトで広く一般に発信するためのプロジェクトを助成する制度を設けています。

以下,各種委員会の活動方針を説明します。


各種委員会からのメッセージ

【編集委員会】

日本言語学会は言語の科学的研究の進歩・発展に寄与することを目的として設立されたことが,その会則の冒頭で謳われています。そして,この目的を実現するための3つの事業のひとつとして,機関誌そのほかの学術的図書の刊行があげられています。特に機関誌の安定した刊行は,会員相互の研究交流促進のためだけでなく,会員の研究成果を広く全世界に届けるための学会の自前の手段として,きわめて重要な活動です。編集委員会は,このような重要な事業を任されていることの責任を認識し,できる限りの努力を尽くす覚悟ですが,他の役員や委員会メンバーと同様に,委員のすべてが大学や研究所での本来の職務の合間を使って編集作業をおこなっていることも事実です。従って,会員のみなさまの支援なしにはスムーズに機関誌『言語研究』を刊行することは不可能です。よい論文を投稿していただくことはもちろんのこと,突然投稿論文の査読をお願いすることもあるかと存じます。お忙しいとは思いますが,そのような際にはぜひご支援をいただきたく,お願いする次第です。

(編集委員長 井上 優)

【大会運営委員会】

会員が日頃の研究成果を報告し,またそれについて互いに議論を深める場としての大会は,学会においてもっとも重要な活動のひとつです。本学会の大会は,春と秋の年2回開催され,2018年で80周年を迎えます。最近の大会では,会員による個別の研究発表に加え,ワークショップやポスター発表など多様な形式での発表が行われています。また,公開シンポジウムなど一般に開かれたプログラムも組まれており,これらは学会の重要な社会活動です。これらのプログラムは一般の方に開かれていますので、皆様のご参加をお待ちしています。大会の予稿集は完全に電子化され、過去の予稿集もホームページで順次公開しています。

大会では,本学会の趣旨を反映し,理論的研究,日本語の方言,世界の少数言語のフィールドワークに基づく記述的研究,死語を扱う文献言語学的研究など多様なテーマが取り上げられています。私たち大会運営委員会は,言語学の様々な分野における,様々な理論的枠組みや方法論を用いた優れた研究を会員同士が共有できるよう、大会の企画と運営に当たっています。会員の皆様からの積極的な発表エントリーをお待ちしています。


(大会運営委員長 内海敦子)

【広報委員会】

広報委員会は,主に,日本言語学会の学会誌,研究大会,夏期講座,及び危機言語・危機方言の成果の周知のための業務を担当し,日本言語学会の活動内容を迅速に分かりやすく広報できるように努めています。

学会のホームページの管理は,最も重要な業務の一つです。学会誌『言語研究』については,学会ホームページからリンクされている科学技術振興機構(JST)のアーカイブサイト上で,無償でPDFファイルがダウンロードできます。最新の論文・フォーラム・書評について,順次ダウンロードを可能にしています。1年に2回行われる研究大会や,隔年で開催している夏期講座についても,最新の情報を学会ホームページ上で提供しています。研究発表の応募や参加申し込みも,オンライン上で可能になっています。

さらに,日本における危機言語・危機方言の先端的情報を内外と交換するために,広報委員会に危機言語・危機方言に関する業務を担当する委員を1名配置し,企画および広報業務を行っています。「言語の多様性に関する啓蒙・教育プロジェクト助成制度」による社会発信のページも設けました。これらは,研究成果を広く社会に還元するという要請に応えるものです。

その他,新たに発足した「言語系学会連合」に関する情報や,研究者や関連機関から学会に寄せられた各種情報(学会・講演会・研究会の情報,論文・発表募集,教員・研究員公募,奨学金・研究助成公募等)を随時,ホームページ上で掲示しています。

(広報委員長 原田なをみ)

【夏期講座委員会】

日本言語学会では隔年で夏期講座を開催しており,その企画・立案・運営を担当しているのが夏期講座委員会です。夏期講座は,「言語学の裾野を広げる」という日本言語学会の方針の一つを実現するために開催しているものであり,国内外の著名な研究者を講師として招き,さまざまな分野について研究の第一線の知見を広く提供するため初級から上級まで12の講義を開講しています。

日本言語学会では,1999年に第1回の夏期講座を開催し,2000年以降隔年で偶数年に開講してきました。2009年には,夏期講座を言語学会の事業の一つと位置づけ,それまでの夏期講座小委員会から常置の夏期講座委員会になりました。初期の夏期講座は合宿式でしたが,大学を会場とするようになり,第6回目までの夏期講座は,原則として首都圏と関西で交互に開催してきました。第7回は北海道大学,第8回は東京大学,第9回は名古屋大学,第10回は大阪大学で,それぞれ開催し,2018年の第11回夏期講座は東京外国語大学(府中キャンパス)での開催となります。今回は,日本言語学会80周年特別講演もあわせて行われます。参加者に毎回お願いしているアンケートからは,満足度も比較的高く,会員以外にも多くの方が参加していることがわかります。参加者は,大学院生のほか大学教員・学部学生・日本語教師・中高教諭・その他社会人など多様であり,海外からの参加者も少なくありません。この講座は,言語学会の会員でなくても同じように受講できます。夏期講座の情報は日本言語学会のウェブサイトで提供しており,参加受付期間(おおむね当該年度の4月から)は専用のウェブサイトを用意しています。

(夏期講座委員長 宮本陽一)

【学会賞選考委員会】

日本言語学会では、2011年に、研究活動の一層の向上・充実を目的として、若手会員の傑出した研究論文と研究発表を顕彰する「論文賞」と「大会発表賞」を設けました。論文賞は、毎年選考を行い、その前年度と前々年度に刊行された『言語研究』(4号分) に掲載された論文のうち、特に優れていると認められるもの1件 (最大2件) に与えられます。また、大会発表賞には、大会毎に、口頭発表およびポスター発表の中から数件を選考します。選考は、それぞれの選考部会によってなされ、受賞論文の著者、受賞研究発表の発表者には、大会時に会長から表彰状および副賞が授与されます。これまでの受賞論文、受賞研究発表の題目と要旨は、日本言語学会ホームページにてご覧いただけます。

(学会賞選考委員会委員長 久保智之)

【事務局から】

日本言語学会の事務局は,会長または事務局長の所属機関に置かれることになっています。現在の事務局は,会長が所属する国立国語研究所にあります。会員関係の業務は,中西印刷NACOS学会フォーラム(京都市)にある「事務支局」が担当していますので,こちらにお問い合わせください。連絡先は,日本言語学会トップページに示されています。

学会は多くの会員の皆さんに支えられて成り立っています。80周年を迎える日本言語学会が伝統を守りながらも,さらに発展していくために,学会の活動や運営にご理解とご協力を賜りますようよろしくお願いいたします。

(事務局長 有田節子)


2018年4月
日本言語学会会則等
連絡先
〒602-8048  京都市上京区下立売通小川東入
日本言語学会事務支局
電話 : 075-415-3661  FAX : 075-415-3662  E-mail : lsj@nacos.com
※年末年始ならびにお盆期間中は対応が遅れることがあります。URL : http://www.ls-japan.org/
組織・役員等
過去の組織・役員等
彙報(過去の学会活動)
『言語研究』第153号(2018年3月)
『言語研究』第152号(2017年9月)
『言語研究』第151号(2017年3月)
『言語研究』第150号(2016年9月)
『言語研究』第149号(2016年3月)
『言語研究』第148号(2015年9月)
『言語研究』第147号(2015年3月)
『言語研究』第146号(2014年9月)
『言語研究』第145号(2014年3月)
『言語研究』第144号(2013年9月)
『言語研究』第143号(2013年3月)
『言語研究』第142号(2012年9月)
『言語研究』第141号(2012年3月)
『言語研究』第140号(2011年9月)
『言語研究』第139号(2011年3月)
『言語研究』第138号(2010年9月)
『言語研究』第137号(2010年3月)
『言語研究』第136号(2009年9月)
『言語研究』第135号(2009年3月)
『言語研究』第134号(2008年9月)
『言語研究』第133号(2008年3月)
『言語研究』第132号(2007年9月)
『言語研究』第131号(2007年3月)
『言語研究』第130号(2006年12月)
『言語研究』第129号(2006年3月)
『言語研究』第128号(2005年12月)
『言語研究』第127号(2005年3月)
『言語研究』第126号(2004年12月)
『言語研究』第125号(2004年3月)
『言語研究』第124号(2003年11月)
『言語研究』第123号(2003年3月)
『言語研究』第122号(2002年9月)
『言語研究』第121号(2002年3月)
『言語研究』第120号(2001年12月)
『言語研究』第119号(2001年3月)
『言語研究』第118号(2000年12月)
『言語研究』第117号(2000年3月)
『言語研究』第116号(1999年12月)
『言語研究』第115号(1999年3月)
『言語研究』第114号(1998年12月)
『言語研究』第113号(1998年3月)
『言語研究』第112号(1997年11月)
『言語研究』第111号(1997年3月)
『言語研究』第110号(1996年12月)
『言語研究』第109号(1996年3月)
『言語研究』第108号(1995年11月)
『言語研究』第107号(1995年3月)
『言語研究』第106号(1994年11月)
『言語研究』第105号(1994年3月)
『言語研究』第104号(1993年9月)
『言語研究』第103号(1993年3月)
『言語研究』第102号(1992年10月)
『言語研究』第101号(1992年3月)
『言語研究』第100号(1991年12月)
『言語研究』第99号(1991年3月)
『言語研究』第98号(1990年12月)
『言語研究』第97号(1990年3月)
『言語研究』第96号(1989年11月)
『言語研究』第95号(1989年3月)
『言語研究』第94号(1988年11月)
『言語研究』第93号(1988年3月)
『言語研究』第92号(1987年12月)
『言語研究』第91号(1987年3月)
『言語研究』第90号(1986年12月)
『言語研究』第89号(1986年3月)
『言語研究』第88号(1985年12月)
『言語研究』第87号(1985年4月)
『言語研究』第86号(1984年12月)
『言語研究』第85号(1984年3月)
『言語研究』第84号(1983年11月)
『言語研究』第83号(1983年2月)
『言語研究』第82号(1982年9月)
『言語研究』第81号(1982年3月)
『言語研究』第80号(1981年11月)
『言語研究』第79号(1981年3月)
『言語研究』第78号(1980年9月)
『言語研究』第77号(1980年3月)
『言語研究』第76号(1979年11月)
『言語研究』第75号(1979年3月)
『言語研究』第74号(1978年10月)
『言語研究』第73号(1978年3月)
『言語研究』第72号(1977年10月)
『言語研究』第71号(1977年3月)
『言語研究』第70号(1976年11月)
『言語研究』第69号(1976年3月)
『言語研究』第68号(1975年12月)
『言語研究』第67号(1975年3月)
『言語研究』第66号(1974年12月)
『言語研究』第65号(1974年3月)
『言語研究』第64号(1973年11月)
『言語研究』第63号(1973年3月)
『言語研究』第62号(1972年12月)
『言語研究』第61号(1972年3月)
『言語研究』第60号(1971年12月)
『言語研究』第59号(1971年3月)
『言語研究』第58号(1971年1月)
『言語研究』第57号(1970年3月)
『言語研究』第56号(1970年1月)
『言語研究』第55号(1969年3月)
『言語研究』第54号(1969年1月)
『言語研究』第53号(1968年3月)
『言語研究』第52号(1968年1月)
『言語研究』第51号(1967年3月)
『言語研究』第50号(1967年1月)
『言語研究』第49号(1966年3月)
『言語研究』第48号(1965年11月)
『言語研究』第47号(1965年3月)
『言語研究』第46号(1964年11月)
『言語研究』第45号(1964年3月)
『言語研究』第44号(1963年10月)
『言語研究』第43号(1963年3月)
『言語研究』第42号(1962年10月)
『言語研究』第41号(1962年3月)
『言語研究』第40号(1961年9月)
『言語研究』第39号(1961年3月)
『言語研究』第38号(1960年9月)
『言語研究』第37号(1960年3月)
『言語研究』第36号(1959年10月)
『言語研究』第35号(1959年3月)
『言語研究』第34号(1958年10月)
『言語研究』第33号(1958年3月)
『言語研究』第32号(1957年12月)
『言語研究』第31号(1957年3月)
『言語研究』第30号(1956年9月)
『言語研究』第29号(1956年3月)
『言語研究』第28号(1955年10月)
『言語研究』第26、27号(1954年12月)
『言語研究』第25号(1954年3月)
『言語研究』第24号(1953年10月)
『言語研究』第22、23号(1953年3月)
『言語研究』第21号(1952年3月)
『言語研究』第19、20号(1951年)
『言語研究』第17、18号(1951年)
『言語研究』第16号(1950年8月)
『言語研究』第15号(1950年4月)
『言語研究』第14号(1949年11月)
『言語研究』第13号(1949年6月)
『言語研究』第12号(1943年3月)
『言語研究』第10、11号(1942年11月)
『言語研究』第9号(1941年12月)
『言語研究』第7、8号(1941年4月)
『言語研究』第6号(1940年11月)
『言語研究』第5号(1940年5月)
『言語研究』第4号(1939年12月)
『言語研究』第3号(1939年9月)
『言語研究』第2号(1939年4月)
『言語研究』第1号(1939年1月)
個人情報取扱方針
2005年4月より「個人情報の保護に関する法律」が施行されました。これに関連し、日本言語学会は個人情報の保護について以下のように考え、対応します。
  1. 日本言語学会は、個人情報の保護に関する法律にもとづき政令によって定められた個人情報取扱事業者ではありませんが、社会における個人情報の保護を重視し、この法の精神にしたがって会員の個人情報を取り扱います。
  2. 日本言語学会への入会に際して提出していただいた個人情報は、本会が定める「日本言語学会個人情報取扱規定」にもとづいて責任をもって管理し、会の運営ならびに会員相互の研究上の連絡および親睦のために必要な範囲内で使用させていただきます。
  3. 書店などで販売される学会誌に、新入会員の氏名、専門分野、所属を掲載します。またすでに会員である方についても、これらの項目に変更があった場合はこれを掲載します。また会員に配布される会員名簿に、氏名、専門分野、所属を掲載します。その際、それぞれの会員の同意のもとにその所属先所在地、同電話番号等、自宅住所、同電話番号等を掲載します。また、会の運営に必要な範囲で、本会の会長その他の役員、役職者に会員の個人情報を開示することがあります。
  4. 本会は、協力会社に一部事務を委託しており、その業務に必要な個人情報を預託することがあります。
  5. 本会が保有する各会員の個人情報について、会員本人が確認等のために開示を希望される場合、またその訂正や削除が必要な場合には、下記にご連絡ください。

個人情報についての問い合せ先

事務支局 : 〒602-8048 京都市上京区下立売通小川東入
電話 : 075-415-3661
FAX : 075-415-3662
E-mail : lsj@nacos.com
URL : http://www.ls-japan.org/

正式な規定は、日本言語学会個人情報取扱規定をご覧ください。
寄付および寄贈について






「日本言語学会黒田基金」お礼とご報告

アメリカ言語学会の黒田フェローシップ基金(Yuki Kuroda Student Fellowship Fund)を支援するために、日本言語学会でも「黒田基金」として募金活動を行いましたところ、昨年7月から12月末までの半年間で総額1,057,000円の寄付が集まりました。ご協力下さった会員の皆様に厚く御礼申し上げます。2018年1月26日に、学会からの寄付金(10万円)とあわせてアメリカ言語学会の基金に送金いたしました。ご報告申し上げます。

〔黒田フェローシップ基金について〕
黒田フェローシップ基金は黒田先生のご遺族から寄せられた5万ドルの寄付をもとに創設された基金であり、一般からの寄付を含めて総額8万5千ドル(約950万円)を目標にしています。このようにして集められた基金は、主に日本からアメリカ言語学会の夏期講座(LSA Summer Institute)に参加する学生に対して、講座参加のための諸費用(渡航費、滞在費、授業料等)として給付されます。言語学者としての原点がMIT入学前に参加した夏期講座であったという黒田先生の想いを尊重し、これからアメリカで言語学を学ぼうとする学生が優先されることになっています。詳細は下記のアメリカ言語学会ホームページをご覧ください。
https://www.linguisticsociety.org/news/2017/01/12/new-student-fellowship-launched-honor-yuki-kuroda


日本言語学会への寄付のお願い

日本言語学会は、言語の科学的研究の進歩・発展に寄与することを目的として1938年に創設された学会です。年に2号刊行される機関誌『言語研究』と年に2回開催される大会に加えて、2年に一度開催される夏期講座等を通じて会員・非会員の垣根を超えて若手研究者育成に取り組み、また「言語の多様化に関する啓蒙・教育プロジェクト助成」等の制度により危機言語や手話言語などの啓蒙的な研究活動を支援しています。
つきましては、本学会の目的・活動に賛同し、寄附金の形で支援してくださる方を広く募集しています。ご支援下さる方は下記の学会事務支局へご連絡ください。

〒602-8048  京都市上京区下立売通小川東入
日本言語学会事務支局
電話 : 075-415-3661  FAX : 075-415-3662  E-mail : lsj@nacos.com


 なお、残念ながら本学会への寄付金は寄付金控除の対象となりません。ご了承くださいますようお願いいたします。




図書寄贈について

日本言語学会への寄贈図書はご遠慮申し上げます。






このページの先頭へ